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共同体が自らの活動を選ぶ
選択が強化の入り口
和訳:益子かさり
訓練のための配布資料
共同体には自らの将来を決める権利(そして義務)があります
「公開の対話」と「意識を高める活動」における焦点は共同体が選択する自らの活動内容です。
最終的に決定されたものが、一部の党派ではなく共同体全体の要望であれば、あなたは成功したことになります。
活動が「公衆トイレ/診療所/水源の建設」であれ、「土地の借り主の権利を保障する法律」であれ、社会福祉であれ、その行動自体を完了することへの熱意と圧迫が大きくなるものです。
その熱意と圧迫によって進路を左右されてはなりません。
共同体に目標(例:公衆トイレ)がある一方、あなたにも目標(共同体強化)があります。それらは必ずしも一致しません。
どんなに長い時間に及ぼうと、共同体が「正しい方法」で欲しいものを手に入れるために、あなたは手伝い誘導するのです。
政治家やジャーナリストや行政官は、共同体の目標(例:公衆トイレの建設)によってあなたを判断しようとするかもしれません。しかし、それに騙されてはいけません。
公衆トイレの建設はあなたの「方法」であって、目標ではないのです。
もしも共同体の強化・男女平等・透明さ・自立が改善されないまま公衆トイレが建設されたら、あなたの目標は達成されなかったことになります。
物理的な建設に必要な資源(金銭、パイプ、屋根の材料など)を共同体に提供するのは簡単ですが、それは長く維持されないでしょう。市民にそれを「所有している自覚」や「維持する責任感」が生まれません。
そうなれば、政治家やジャーナリストから見て「公衆トイレ建設」という短期的な目標は達成されているかもしれませんが、あなたの訓練士としての「共同体の強化」という長期的な目標は達成されていません。
正しい方法で目標が達成されないなら、それをする価値はありません。
「供給」のアプローチは共同体を弱くし、社会を衰弱させる「依存症候群」へ追いやってしまいます。
共同体が準備(意識が高まり、 協和が作られ、 正しい情報が広まり、 優先目標が選ばれる)されて、はじめて 行動に移されることができるのです。
次のモジュールではそれにおけるあなたの役目が何かを扱います。
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©著作権 1967 、 1987 、 2007フィルBartle デザインで ルルド佐田
––»«––最終更新日:2010年7月25日
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